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2006/01/01

一年前の新聞は

明けましておめでとうございます。

昨年2月にブログを始めて10ヶ月が経ちました。今年もよろしくお願いします。

毎年のことですが、元旦になると近所の新聞屋さんにいって普段とっていない新聞を買ってきます。なぜわざわざ買うのかというと、一年後に読み返すためです。予想というのはあたらないものです。一年前こんなことが書いてあったのだ、と振り返るためです。

さて、一年前の元旦の新聞はどんな記事を載せていたのでしょうか。

まずは、日本経済新聞の2005年先読み10大ニュースです。

1.郵政民営化法案を国会審議
2.京都議定書発効
3.ペイオフ全面解禁
4.ブッシュ政権2期目
5.在日米軍再編の戦略合意
6.中国、日本の最大の貿易相手国に
7.減損会計の強制適用
8.プロ野球新体制
9.固定電話値下げ
10.合併特例法期限切れ

さすが30人の編集委員が予想しただけあってすばらしいと思います。今年の流行語大賞にも選ばれた「小泉劇場」。郵政民営化をめぐる自民党内の軋轢については予想にも書いてありました。自民党内の造反による参院での郵政民営化法案の否決、衆議院解散、総選挙、自民党圧勝、法案可決というドラマを予想できた人はいなかったようです。

3位はペイオフ全面解禁でした。金融機関が破綻した場合に、1000万円を超える預金については元本が保証されないため、金融機関の選別が進むといわれていました。ところが、素材価格の上昇に始まった物価の底打ち、企業業績の劇的な回復、1年間で4割も上昇した株価など、全般的な景気の回復で金融機関の経営も急速に安定感を取り戻しました。ペイオフについてはほとんど話題にならなかったのではないでしょうか。

ちなみに1年前の1月1日の各紙1面トップは以下の通りでした。

日本経済新聞 さあ国も会社も男も女も―少子に挑む、ニッポン大転換―
産経新聞    高齢ニッポン存亡危機―待ったなし人口減時代―
読売新聞    中国が日本側に12鉱区―東シナ海ガス田開発全容判明―
朝日新聞    堤氏、事前に違法性認識―名義偽装報告書提出前の5月―

産経新聞にある通り、とうとう人口減時代に入ってきました。国のパワーは、なんといっても人口です。高水準の自殺の問題も含めて、真剣に考えるときがきたようです。

さて、今日の新聞には何がかかれているのでしょうか。

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